みなさん、あけましておめでとうございます！
本年もよろしくお願いいたします。
ACT TRADERSは2021年も読んだ人が少しだけ経済・金融に詳しくなれる、そんなブログをお届けしていきます！
本日のテーマは、最近話題に上がっている、「ニトリの今後の成長戦略」です。
島忠をTOBしたことで、非常に話題に上がっている企業ですね。
そんなニトリの戦略を見ていきましょう！
ニトリHDが12月15日に発表した決算によると、最終損益は767億円でした。
売上高は5,401億円、営業利益は1,185億円。
コロナ禍にある企業としては、かなりすごい数字です。
大幅増益ですからね！
ざっくりとした決算から読み取れる数字は以上の通りですが、より詳しく見ていきましょう！！
ニトリの売上高は、大きく分けて3つの要素で構成されています。
その中で最も大きいのが、既存の店舗売り上げです。
直近で言うと、1,549億円の売り上げを上げており、堅実に伸ばしていると言えますね。
このコロナ禍である、現在においても、ニトリは国内店舗の出典を続けています。
驚きですね。
ニトリの売り上げを構成している要素のうち、2020年追い風を受けたのは、ネット通販です。
ニトリは、かねてより、店はショールームでOKという考えのもと、ネット通販事業の拡大に注力してきたので、コロナというものに対して、大ダメージを受けることなく、ここまで延ばせて生きたのだと思います。
Eコマースの領域では、「顧客の頭の中に想起される」状態であることがかなり需要なので、ニトリが主戦場としている、家具の場合は、一度実際に見ていたり、使っていたりすることで、それが達成できているので、オンライン販売においても好成績を残せていると思います。
しかしながら、日本の家具市場はもう頭打ちです。
そんななかで出てくるのが、島忠のTOBです。
DCMホールディングスがTOBをするということで、合意に差し掛かっていたタイミングで、ニトリが割り込んでいきました。
これにより、何が起こるか。
ニトリが、家具市場だけでなく、ホームセンター市場に本格的に参入するということです。
ニトリグループによる参入によって、ホームセンター業界にさらに大きな変化が起こることは間違いありません。
ニトリの強みである、サプライチェーンをホームセンター事業においても、活用していくことで、国内での事業成長を担保しつつ、海外にどう進出していくのか。これを探っていくことになると思います。
もちろんこれには、コロナの影響は関わってくると思いますが、島忠TOBというニュース・出来事が今後どのようにニトリを変えていくのか。
非常に楽しみですね！
本日は、こんなところで！
最後まで読んでいただきありがとうございました！
